体験継承「できる」６６．１％
被爆７０年に合わせ長崎新聞社は、県内と米国の被爆者団体などの協力を得て被爆２～４世アンケートを実施、１８６人の回答を得た。被爆体験がない２世や一般市民でも被爆者の体験を後世に伝えることが「できる」「少しはできる」とする回答は計６６・１％に達した。また、核兵器廃絶が可能だと思わないとの回答は５４・８％で過半数を占める一方、集団的自衛権行使容認に伴う関連法整備の推進には５１・０％が反対の意思を示した。
この結果から、世界に約１万６千発の核弾頭がある現実を諦観したり冷静に受け止めたりしながらも、安倍政権が進める自衛隊任務の拡大は戦争につながるとして危機感や懸念を、被爆体験の継承には意義や使命を感じている被爆２～４世の傾向が垣間見える。
「（被爆体験を）伝えることができると思う」は２２・０％、「少しはできると思う」は４４・１％。「自分なりに原爆の恐ろしさを後世に伝えたい」（５４歳女性）など語り継ぐ使命を理由に挙げる人が目立った。一方、「伝えることができるとはあまり思わない」は１５・１％、「できると思わない」は６・５％。「実際に体験していないので」（５７歳女性）、「被爆体験をほとんど聞いていない」（４３歳女性）などの声も。
親や祖父母らから被爆体験を直接聞いた人は７６・３％。原爆の日前後に聞いた人が多い。「父が涙を浮かべながら話す様子にショックを受けた」（４６歳男性）など、家族らの悲痛な体験は２世らの心に深く刻まれている。「具体的なことを聞いたのはこの４、５年ほど」（５３歳女性）との回答もあった。被爆体験を聞いていないのは１８・３％。４７歳男性は「（親が）あまり話したくなかったようだ」と記した。
継承する上で必要な取り組みとしては、証言の映像化や文書化、義務教育導入など、仕組みづくりを求める意見が寄せられた。