９月に東京・国立競技場で開かれる陸上の世界選手権を運営する「東京２０２５世界陸上財団」は２４日の理事会で、迷惑撮影や交流サイト（ＳＮＳ）などでの誹謗中傷に対策を講じていく方針を示した。
世界陸連が陸上に関わる全ての人を保護するために掲げる「セーフガーディングポリシー」を踏まえ、独自のポリシーを策定した。過去の世界選手権では、特別に迷惑撮影対策を掲げていないが、財団は「日本では積極的に取り組んでいる課題で何もしないわけにはいかない。国際大会の慣例としても許容される具体的な対策を考えていく」とした。選手への誹謗中傷は、パリ五輪でも被害が相次いだ。