長崎県五島市の社会福祉法人なごみ会（山口和洋理事長）は、超高速凍結機を導入し、５月から給食提供に「クックフリーズ方式」を取り入れた新たな体制を始動する。調理後すぐに凍結し、提供時に再加熱することで、衛生的かつ効率的に食事を提供する仕組みで、離島で深刻化する人手不足の解消にもつなげる。
県によると、同方式の導入は西海市の社会福祉法人ふるさとに次いで県内２例目で、離島では初めて。
同法人では現在、ショートステイとサービス付き高齢者住宅がある「かけはし木場」（同市木場町）と、ショートステイとデイサービスがある「かけはし福江」（同市武家屋敷３丁目）の２施設で調理をしており、１日計約２７０食を提供。今回の体制移行で、全ての調理業務を「かけはし木場」に集約し効率化を図る。
同方式では、セントラルキッチンでまとめて調理し、最大２週間分の食事をストック。平日に１・４日分ずつ生産することで、急な欠勤にも対応できる柔軟な体制が可能になる。例えば、月曜日にその日の分（１日分）と翌日の一部（０・４日分）をカバーし、このペースで平日５日間調理すれば、１週間（７日分）の食事が確保できる計算だ。
これまでは毎日給食の用意が必要だったが、週末は調理を休んでも提供が可能になり、労働負担の平準化や欠勤時のリスク分散、食材ロスの削減にもつながる。厨房（ちゅうぼう）スタッフは現在の１３人から８人程度で料理ができる見通しで、業務負担の軽減やほかの業務へシフトすることで、メリハリある人材配置が期待できる。
凍結技術の進歩により、解凍後も高品質な食事が提供でき、食事制限などへの個別対応も柔軟に行えるようになる。災害時にも強く、停電が発生しても２～３日は冷蔵状態を維持できる設計という。
なごみ会では今後、配膳業務の効率化や外販事業の展開も視野に入れ、さらなる省力化と地域貢献を目指す。山口理事長は「これまで施設の弱点だった給食提供が、新たなシステム導入によって強みに変わる。持続可能な給食提供を通じて、地域や福祉現場の人手不足という課題にも貢献したい」と話す。
県によると、同方式の導入は西海市の社会福祉法人ふるさとに次いで県内２例目で、離島では初めて。
同法人では現在、ショートステイとサービス付き高齢者住宅がある「かけはし木場」（同市木場町）と、ショートステイとデイサービスがある「かけはし福江」（同市武家屋敷３丁目）の２施設で調理をしており、１日計約２７０食を提供。今回の体制移行で、全ての調理業務を「かけはし木場」に集約し効率化を図る。
同方式では、セントラルキッチンでまとめて調理し、最大２週間分の食事をストック。平日に１・４日分ずつ生産することで、急な欠勤にも対応できる柔軟な体制が可能になる。例えば、月曜日にその日の分（１日分）と翌日の一部（０・４日分）をカバーし、このペースで平日５日間調理すれば、１週間（７日分）の食事が確保できる計算だ。
これまでは毎日給食の用意が必要だったが、週末は調理を休んでも提供が可能になり、労働負担の平準化や欠勤時のリスク分散、食材ロスの削減にもつながる。厨房（ちゅうぼう）スタッフは現在の１３人から８人程度で料理ができる見通しで、業務負担の軽減やほかの業務へシフトすることで、メリハリある人材配置が期待できる。
凍結技術の進歩により、解凍後も高品質な食事が提供でき、食事制限などへの個別対応も柔軟に行えるようになる。災害時にも強く、停電が発生しても２～３日は冷蔵状態を維持できる設計という。
なごみ会では今後、配膳業務の効率化や外販事業の展開も視野に入れ、さらなる省力化と地域貢献を目指す。山口理事長は「これまで施設の弱点だった給食提供が、新たなシステム導入によって強みに変わる。持続可能な給食提供を通じて、地域や福祉現場の人手不足という課題にも貢献したい」と話す。